建築構造設計基準及び参考資料

建築構造設計基準及び参考資料

建築構造設計基準及び参考資料
平成30年版

定価:¥4,320(税込)
(本体価格:4,000円)
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監修
国土交通省大臣官房官庁営繕部整備課
編集・発行
一般社団法人 公共建築協会
発売元
株式会社 建設出版センター
サイズ
A4判
ページ数
184頁
ISBN
978-4-905873-48-8
  • 第1章 総則
    • 1.1 目的
    • 1.2 適用範囲
  • 第2章 構造計画
    • 2.1 一般事項
    • 2.2 構造形式及び構造種別
  • 第3章 構造材料
    • 3.1 コンクリート
    • 3.2 鉄筋
    • 3.3 鋼材
    • 3.4 構造材料の組合せ
  • 第4章 荷重及び外力
    • 4.1 荷重及び外力の種類
    • 4.2 固定荷重
    • 4.3 積載荷重
    • 4.4 積雪荷重
    • 4.5 風圧力
    • 4.6 地震力
    • 4.7 土圧及び水圧
    • 4.8 津波による波圧及び波力
    • 4.9 その他の荷重
  • 第5章 構造計算
    • 5.1 一般事項
    • 5.2 許容応力度計算
    • 5.3 鉛直荷重に対する構造計算
    • 5.4 水平荷重に対する構造計算
    • 5.5 保有水平耐力計算
    • 5.6 限界耐力計算
    • 5.7 時刻歴応答解析
    • 5.8 津波による波圧及び波力に対する構造計算
  • 第6章 鉄筋コンクリート造
    • 6.1 構造計算
    • 6.2 梁の設計
    • 6.3 柱の設計
    • 6.4 壁の設計
    • 6.5 床版の設計
  • 第7章 鉄骨鉄筋コンクリート造
    • 7.1 構造計算
    • 7.2 梁の設計
    • 7.3 柱の設計
    • 7.4 壁の設計
    • 7.5 床版の設計
    • 7.6 接合部及び柱脚の設計
  • 第8章 鉄骨造
    • 8.1 構造計算
    • 8.2 梁の設計
    • 8.3 柱の設計
    • 8.4 筋かいの設計
    • 8.5 床版の設計
    • 8.6 接合部の設計
    • 8.7 柱脚の設計
  • 第9章 基礎構造
    • 9.1 一般事項
    • 9.2 地盤調査
    • 9.3 液状化等の検討
    • 9.4 直接基礎の設計
    • 9.5 杭基礎の設計
  • 第10章 免震構造及び制振構造
    • 10.1 一般事項
    • 10.2 免震材料
    • 10.3 免震構造
    • 10.4 制震構造
  • 参考資料
    • 1. 国家機関の建築物及びその附帯施設の位置、規模及び構造に関する基準
    • 2. 官庁施設の基本的性能基準(平成25年版)
    • 3. 官庁施設の総合耐震・対津波計画基準(平成25年版)
    • 4. 津波浸水想定を設定する際に想定した津波に対して
      安全な構造方法等を定める件
    • 5. 防災拠点等となる建築物に係る機能継続ガイドライン
    • 6. 基礎ぐいの適正な設計について