公共建築改修工事標準仕様書（電気設備工事編）
公共建築改修工事標準仕様書（電気設備工事編）
令和４年版
定価：¥2,750（税込）
（本体価格:2,500円）
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- 監修
- 国土交通省大臣官房官庁営繕部
- 編集・発行
- 一般財団法人 建築保全センター
- 発売元
- 一般財団法人 建築保全センター
- サイズ
- A5判
- ISBN
- 978-4-907762-59-9
- 第1編 一般共通事項
- 第1章 一般事項
- 第1節 総則
- 第2節 工事関係図書
- 第3節 工事現場管理
- 第4節 機器及び材料
- 第5節 施工調査
- 第6節 施工
- 第7節 養生
- 第8節 撤去
- 第9節 発生材の処理等
- 第10節 工事検査及び技術検査
- 第11節 完成図等
- 第2章 共通工事
- 第1節 共通事項
- 第2節 仮設工事
- 第3節 土工事
- 第4節 地業工事
- 第5節 コンクリート工事
- 第6節 左官工事
- 第7節 溶接工事
- 第8節 塗装工事
- 第9節 機械設備工事
- 第10節 スリーブ工事
- 第11節 はつり工事
- 第12節 インサート等
- 第13節 基礎工事
- 第14節 仮設備工事
- 第1章 一般事項
- 第2編 電力設備工事
- 第1章 機材
- 第1節 共通事項
- 第2節 分電盤等
- 第3節 制御盤
- 第4節 機材の試験
- 第2章 施工
- 第1節 共通事項
- 第2節 金属管配線
- 第3節 合成樹脂管配線（PF管、CD管）
- 第4節 合成樹脂管配線（硬質ビニル管）
- 第5節 金属製可とう電線管配線
- 第6節 ライティングダクト配線
- 第7節 金属ダクト配線
- 第8節 フロアダクト配線
- 第9節 金属線ぴ配線
- 第10節 バスダクト配線
- 第11節 ケーブル配線
- 第12節 架空配線
- 第13節 地中配線
- 第14節 接地
- 第15節 電灯設備
- 第16節 動力設備
- 第17節 電熱設備
- 第18節 雷保護設備
- 第19節 施工の立会い及び試験
- 第1章 機材
- 第3編 受変電設備工事
- 第1章 機材
- 第1節 共通事項
- 第2節 開放形配電盤
- 第2章 施工
- 第1節 共通事項
- 第2節 据付け等
- 第3節 配線
- 第4節 施工の立会い及び試験
- 第1章 機材
- 第4編 電力貯蔵設備工事
- 第1章 機材
- 第1節 共通事項
- 第2章 施工
- 第1節 共通事項
- 第2節 据付け等
- 第3節 配線
- 第4節 施工の立会い及び試験
- 第1章 機材
- 第5編 発電設備工事
- 第1章 機材
- 第1節 共通事項
- 第2章 施工
- 第1節 共通事項
- 第2節 ディーゼルエンジン発電設備、ガスエンジン発電設備、ガスタービン
発電設備及びマイクロガスタービン発電設備の据付け等 - 第3節 燃料電池発電設備の据付け等
- 第4節 熱併給発電設備（コージェネレーション設備）の据付け等
- 第5節 太陽光発電設備の据付け等
- 第6節 風力発電設備の据付け等
- 第7節 小出力発電設備の据付け等
- 第8節 施工の立会い及び試験
- 第1章 機材
- 第6編 通信・情報設備工事
- 第1章 機材
- 第1節 共通事項
- 第2章 施工
- 第1節 共通事項
- 第2節 金属管配線
- 第3節 合成樹脂管配線（PF管、CD管及び硬質ビニル管）
- 第4節 金属製可とう電線管配線
- 第5節 金属ダクト配線
- 第6節 フロアダクト配線
- 第7節 金属線ぴ配線
- 第8節 ケーブル配線（光ファイバケーブルを除く。）
- 第9節 光ファイバケーブル配線
- 第10節 床上配線
- 第11節 架空配線
- 第12節 地中配線
- 第13節 接地
- 第14節 構内情報通信網設備
- 第15節 構内交換設備
- 第16節 情報表示設備
- 第17節 映像・音響設備
- 第18節 拡声設備
- 第19節 誘導支援設備
- 第20節 テレビ共同受信設備
- 第21節 監視カメラ設備
- 第22節 駐車場管制設備
- 第23節 防犯・入退室管理設備
- 第24節 自動火災報知設備
- 第25節 自動閉鎖設備（自動閉鎖機構）
- 第26節 非常警報設備
- 第27節 ガス漏れ火災警報設備
- 第28節 施工の立会い及び試験
- 第1章 機材
- 第7編 中央監視制御設備工事
- 第1章 機材
- 第1節 共通事項
- 第2章 施工
- 第1節 共通事項
- 第2節 取付け
- 第3節 配線
- 第4節 施工の立会い及び試験
- 第1章 機材
- 第8編 医療関係設備工事
- 第1章 一般事項
- 第1節 総則
- 第2節 共通事項
- 第1章 一般事項
- 資料
- 引用規格一覧
- (1）日本産業規格（JIS規格)
- (2）日本建築学会、その他団体規格等
- 建築工事安全施工技術指針
- 建設工事公衆災害防止対策要綱（抄）（建築工事編）
- 建設副産物適正処理推進要綱
- 引用規格一覧